協会紹介
Association

その相談、
誰が受け⽌めますか?
制度があっても、窓⼝があっても、信頼して話せる⼈がいない。
それだけで、職場は変わりません。
いま、誰もが「働きがい」を求めています。
でも現実は、価値観の衝突、感情のすれ違い、制度の隙間。
「どこからがハラスメントか分からない」職場で、誰も声を上げられないまま働いているのが現実です。
必要なのは、「信頼される⼈」が社内にいること。
「動ける担当者」がいるかどうかで、職場の空気は決まります。


信頼される会社に、
⼈も仕事も集まる。
「働きやすさ」だけでは、⼈は動きません。
社員が⾒ているのは、「会社が本気で変わろうとしているか」。
制度が整っていても、「相談しても何も変わらない」と思われた瞬間、⼈は離れていきます。
私たちは、雇⽤クリーンプランナーと雇⽤クリーン企業認定を通じて、社員にとっての「安⼼できる居場所」、企業にとっての「信頼されるブランド」の仕組みを提供しています。
⼀⼈が動けば、
職場が変わる。
誰だって「もっと⼒を発揮できるはずなのに」と思ったことがあるはずです。
でも、不安があれば⼈は動けない。信頼がなければ、会社も動かない。
企業と働く⼈が、互いに信頼し合い、⼒を引き出し合える仕組みを。
それが、雇⽤クリーンプランナーに込めた私たちの願いです。
職場が変われば、⼈が変わる。
⼈が変われば、会社も、社会も、変わっていく。
わたしたちが変えるのは、
職場⽂化です。
制度だけでは守れない時代に、「動ける⼈」を増やすことで、組織は変わっていきます。
クレア⼈財育英協会は、資格や認定の運営にとどまらず、省庁・専⾨家・関係機関と連携し、辞めなくていい職場を増やす。
私たちは、そのための仕組みを、もう動かし始めています。
政財界・有識者との協力体制厚労省の助成金を活用できる講座内容に
議員会館本館にて
定例会を実施
労働法務に強い
小笠原国際総合法律事務所との顧問契約締結
訓練等受講回数の制限
助成対象となる訓練等の受講回数は、1労働者につき1年度で、3回まで ※対象は雇用保険加入者に限る
1事業所・1事業主団体等の支給額制限
1年度に受給できる助成額は、1,000 万円が限度
帯はSBIホールディングス北尾吉孝氏が寄稿財界研究所から書籍を出版
掲載実績
・『産経新聞』7月5日 発刊 広告
・『産経新聞』8月2日 発刊 広告
・『政府刊行物新聞』8月15日 発刊 広告
・『財界』9月6号 カラー1頁広告
・『プレジデント』9月15号 書評
・『紀伊國屋 大手町ビル店』4位
・『産経新聞』9月2日 発刊 書評
・『財界』9月20号 カラー1頁広告
・『毎日新聞』9月6日 発刊 書評
・『財界』10月4号 カラー1頁広告
・『政府刊行物新聞』9月15日 発刊 広告
・『政府刊行物新聞』10月15日 発刊 広告
・『読売新聞』夕刊10月17日 発刊 書評
・『政府刊行物新聞』11月15日発刊 広告
・『日刊工業新聞』11月29日 発行 書評
・『政府刊行物新聞』1月15日発刊 広告
Supporter推薦サポーター

「安心感が成果を生む」
高校生が語る、
ハラスメントを学ぶ意味
日吉ヶ丘高等学校 3年 女子剣道部主将
衣川ひかり 氏

学ぶことは、
自分を守り、
誰かを守る力になる。
中央大学職員・図書館司書
梅澤貴典 氏

心の健康を守るために
これからの時代に必要な
個人の意識と企業の取り組み
おおかみクリニック梅田院院長
三田 浩一 氏

ブラック企業経験から、
自由に働ける環境を作る
先駆者になりたかった
Beauty Japan BAY globalファイナリスト
関友里華 氏

企業がレジリエンスを育むには、
社員一人ひとりに
アプローチすることが大切
レジリエント・シティ京都市統括監(Chief Resilience Officer)
藤田裕之 氏

『自社の従業員環境に
自信がある会社こそ
取得すべき認定制度です』
株式会社AXIA 代表取締役
衣川竜也 氏

ソーシャルワーカーと企業
新しい波を求めて
小笠原国際総合法律事務所
小笠原耕司 氏

マネジメント層だけでなく、
マネジメントされる側も含めた
全員が理解を深める必要があります
株式会社職業能力研究所 代表取締役
大久保幸夫 氏

クレア人財育英協会には官で出来ない
取り組みをやってほしい。
そのポテンシャルがあると思う
衆議院議員 日本維新の会所属
赤木正幸 氏
